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芸能プロ震撼!公取委がやってきた、、、

鬼がきたぞーー!!

世の中には目をつけられると厄介な奴らがいる。

労基、税務局、公取委などの行政機関である。

ビジネスの世界は自由であるが、いつもそこにはルールと闘ってきた歴史が存在する。

そのルールとモラルの狭間で揺れ動き、グレーゾーンで商売をする村社会の芸能界に怖い怖い奴らがやってきた。

 

奴らは国民の目を異常に気にしている。

支持率が上がるような事を行えば出世できるからだ。

その為なら村の一つや二つ潰すだろう。

 

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 タレント生命の危機にさらされてきた元SMAPメンバーの稲垣吾郎草なぎ剛香取慎吾。さらには能年玲奈(現在・のん)や清水富美加(現在・千眼美子)らに、一発大逆転のチャンスが訪れるかもしれない。究極のブラック企業体質と揶揄されてきた芸能プロダクションに、ついに司直のメスが入ったのだ。
 「7月7日のことです。公正取引委員会(公取委)が突然、ジャニーズ事務所や大手芸能事務所などを対象に聞き取り調査を始めたんです。名目は所属するタレントと事務所の雇用関係をめぐり、独占禁止法に抵触する不公正契約の有無について。プロダクションサイドはビビり上がっている」(芸能記者)

 別の大手芸能プロダクション幹部が解説する。
 「たとえば、事務所と大揉めに揉め、本名でもある能年玲奈という名前を使えない“のん”の場合が分かりやすい。商法上はセーフだが独禁法に照らし合わせると、限りなくグレーになってくる。圧倒的に、力が上のプロダクションサイドが契約書のサインを迫ったからという背景や人格権など、色々な視点から照らし合わせた場合、無効との司法判断が下される可能性が高いんです」(芸能プロ関係者)

 当然、事務所を辞めたタレントから仕事を奪い取るという芸能界独自の商習慣も通用しなくなるという。
 「今回の調査を受けて公取委は、早ければ10月、遅くても年内中に勧告を出します。その結果にテレビ局は公取委に追従せざるを得ない」(キー局関係者)

 今後は、ハリウッドのようにプロダクションを自由に移籍できるようになる可能性が出てきたという。
 「当然、前事務所で取ったレギュラー番組は、そのまま引き継げる。この自由契約の実施でプロダクションサイドが負う業界全体の損害額はン千億円。逆にタレントサイドのメリットですが、ゴールデン&プライム帯で活躍する芸能人の場合、年収ベースで最低でも2~3000万円、最高で1億円規模の大幅アップが見込めることになります」(芸能事情通)

 果たして公取委は、芸能界の闇を白日の元にさらけ出すことができるか!?

週刊実話